ターゲット層を明確に定義する

学習塾、教室、スクールと一言にいっても、ターゲットの客層にはかなりの差があります。たとえば大手進学塾のテナントとなれば、すでに知名度があるため、1階店舗で看板を出さずとも集客は可能。坪数のあるフロアを借りれば、十分運営していけます。
一方、中小規模の学習塾はそうはいきません。広告による集客は不可欠であり、大手にはない特長を前面に押し出して、とにかく知名度を上げることが先決でしょう。なるべく看板を大きく出せて、通行人から塾の存在をわかってもらえるように工夫しなくてはいけません。

学習塾のターゲットはその地域にいる子どもの人数になるわけですが、駅前などのアクセスを考慮するほかに、近隣に小中学校や高校が何校あり、それぞれ何人の生徒数がいるのかを把握しておくべきでしょう。

習い事を運営する学習塾も同様、ターゲット層を明確にしながら立地を考える必要があります。子どもを対象とした学習系の習い事では、そろばん、英会話スクール、公文などがあります。これらのターゲットは学習塾と似ていますが、それほど交通アクセスに重きを置く必要はありません。それよりも、特色のある授業を行うなど、地域人口に左右されない学習塾・教室運営を志したほうが、長い目でみてメリットが大きいといえます。

市町村人口から考える商圏

子どもの数は概ね住民人口に比例します。しかし、都心部は人口こそ多いものの、子どもの数が多いかといえばそうでもありません。また、市町村人口が多いからといって、必ずしも学習塾・教室近隣の地域の子どもの数が多いとは限らないでしょう。

学習塾、教室、スクールの集客はいろいろな手法がありますが、最も手堅く長期的メリットがあるのは口コミ効果です。これは言うまでもありません。集客というよりも、口コミに至るまでの過程をどのように作り出せるかが学習塾運営のポイントなのです。

物件選びの際は、看板を取りつけられるかどうか、通行人の目に留まりやすいどうかに着目しましょう。口コミ効果が波及するには、学習塾や教室の所在がわかりやすいということも大切です。保護者の自発的な口コミだけでなく、普段よく目にする学習塾・教室のことがたまたま話題に上がるという口コミもあるのです。

地域の子どもの数が多ければ、入塾予備軍も多いという発想はたしかにあります。しかし、競合ひしめくエリアに学習塾を出せば、後々運営が苦しくなります。賃貸店舗にかけられる予算内で、交通アクセス、学校数、住民人口、児童数に優先順位をつけ、これだけは譲れないという条件をあらかじめ決めておくことが大切です。

駐輪場を確保する

小中学生を対象としたスクールでは、駐輪場の確保は不可欠でしょう。塾や習い事の大半は近隣からの通学となり、自転車を使って通う生徒がほとんどです。物件探しの際にはこのあたりの事情も伝え、優先条件として考えておきたいところです。

また、共働きの世帯や、兄弟で小さい子どもがいる家庭となると、スクールへの送迎はなかなか難しいでしょう。駅前などアクセスの良い物件が好まれる理由もそのためです。比較的広域から生徒を集められそうなスクールの業態であれば、駅から近いことはメリットの一つとなります。

どちらにしろ、近隣から通う生徒の割合は高いため、駐輪場については最初の段階で確認することをおすすめします。